2020年以降のS&P500と金価格上昇は「実質的な価値上昇」か？それとも「通貨価値の下落」か？

投資家にとって気になるテーマのひとつが「S&P500や金の価格上昇は、本当に資産価値が高まった結果なのか、それとも通貨の価値が下がっただけなのか？」という疑問です。ここでは2020年以降のマクロ環境や価格要因を整理し、両者の違いと投資戦略への示唆を考察します。
（※本記事は一般的な情報提供であり、投資判断はご自身の責任でお願いします。）

1. マクロ環境の大変化（2020年以降）

金融緩和の大規模実施
コロナ禍を受け、FRBや日銀はゼロ金利政策と大規模な量的緩和（QE）を実施しました。ドルや円の通貨供給量は急増しています。
財政出動の拡大
米国では給付金や失業保険の拡充、日本でも財政赤字の拡大が進みました。
結果：通貨の希薄化
貨幣価値の低下により、実物資産やリスク資産へ資金がシフト。株や金の価格上昇を下支えしました。

2. S&P500の上昇要因

(A) 実体的要因

GAFAMを中心とする米企業は、クラウド、AI、Eコマースで大きく収益を伸ばしました。EPSはコロナ前を明確に上回っています。
当初は金利低下と資金流入で株価が上昇し、2022年以降は利上げで調整。その後はAI投資期待で再び上昇と、フェーズごとに要因が変化しました。

(B) 通貨的要因

CPIベースで米ドルの購買力は2020年から20％以上低下。
株価は名目値で表示されるため、通貨安が進むと実質的価値が変わらなくても「高く見える」効果があります。

3. 金価格の上昇要因

(A) 通貨的要因（主因）

金は「通貨価値の裏返し」として機能。通貨発行量の増加や通貨安が進むと価格が上がります。
実質金利（名目金利－インフレ率）がマイナスに沈んだ時期、特に金は強く上昇しました。

(B) 投資需給の影響

中国やロシアなど中銀による金購入が拡大。
ウクライナ戦争や台湾有事リスクなど地政学的な要因から、安全資産としての需要も高まりました。

4. 「価値上昇」か「通貨下落」か？

S&P500
実際に企業収益が拡大しており「実体的価値上昇」が大きな要因。ただし、通貨安による「見かけ上の上昇」も同時に存在します。
金
ほぼ「通貨防衛資産」としての側面が強く、価格上昇の多くは通貨の希薄化によるものです。

5. 投資戦略への示唆

通貨防衛なら金
インフレや通貨希薄化に対するヘッジとして有効。
成長を取り込みたいならS&P500
米企業の競争力やAI関連成長を反映し、実体的なリターンを期待できる。
組み合わせ効果
金はインフレや市場調整局面での防御力、株は長期の成長取り込みという役割で補完的に機能します。
リスク認識も重要
- 利下げ局面では株も金も上がる可能性。
- 実質金利が急騰すると金は弱くなる。
- 株はAIブーム後の「期待剥落リスク」に要注意。

6. データで見る「名目 vs 実質」リターン

実際の数値をもとに、S&P500と金の推移を 名目値（通貨ベースそのまま） と 実質値（CPIで通貨価値を調整した購買力ベース） に分けて比較しました。

図1：S&P500と金の名目 vs 実質（USDベース）累積インデックス（2020=100）

「名目」→「実質（購買力）」の差が重要：S&P500・金ともに名目は大きく上昇しましたが、CPI を差し引くと「残る実質リターン」は小さくなる（とはいえ両方ともプラスで、S&P500 の実質リターンも依然としてかなり強い）。
金はインフレヘッジとしての色が強い：金の名目上昇のかなりの部分はインフレ（通貨価値低下）および安全資産需要、中央銀行の買い入れ等が寄与。S&P500 は「収益（企業業績）＋流動性・期待」の複合要因。